会社概要

沿革

1875年 四日市の西町に於いて初代水谷九助が北唇舎印刷所として木版印刷を創業。
後に水と九で水九印刷となる。
1945年 戦災に遭い先々代水谷政太郎、四日市の浜田町に於いて工場再興。
1950年 合資会社水九印刷所と社名を変更。
法人組織となり、水谷政太郎代表社員となる。
1961年 四日市市鵜ノ森一丁目に新工場建設。
オフセット印刷機並びに裏カーボン印刷機を導入。
1971年 都市計画により四日市市鵜ノ森二丁目へ移転と新工場併設。
代表社員水谷政太郎急逝により、水谷謙司新たに代表社員となる。
1984年 四日市市富士町1番地に近代的工場を建設。
コンピュータ搭載のさまざまな最新機器・機械を導入。
1988年 株式会社四日市プリントセンターを子会社とし、シール印刷部門に進出。
1989年 製版部門の内製化を計り、モノクロ・カラースキャナ等、デジタル機器導入。
1990年 印刷部門のデジタル化の為、CPトロニック搭載のハイデルベルグスピードマスター菊全判二色機導入。
1991年 製本部門充実の為、折機・断裁機・無線綴機・中綴自動ライン機等を導入。
1992年 企画・プリプレス部門充実の為、マッキントッシュDTP導入でデジタル生産体制強化。
1993年 企画提案型営業力を強化すると同時に、印刷部門の品質管理の為、CPCシステム搭載のハイデルベルグスピードマスター菊全判四色機を導入、印刷システムのフルデジタル化。
1995年 水谷愼志社長就任と共に、デジタル時代に対応する為、オンデマンド印刷機DocuTech(ドキュテック)を導入。
1996年 プリプレス部門のデジタル化の為、リベロ・アクシス及びB2判イメージセッターを導入。
カラー印刷の少ロット化対応の為、CPCシステム搭載のハイデルベルグ菊半裁判四色機の導入。
1997年 合資会社水九印刷所から水九印刷株式会社へ組織変更。
シール印刷事業拡張の為、株式会社四日市プリントセンターを株式会社四日市シーリングと改名し、本社工場の隣接地へ移転。
1998年 自社開発による社内工程管理用、水九工程管理システム構築。
三重県企業振興公社により、県の情報化モデル推進事業所と認定される。
1999年 四日市市・三重郡楠町の「地域振興券」を受注。
参加型コミュニティサイト「Mag-Net(まぐネット)」の運営開始と同時にメールマガジンも発行。
印刷業として県下初ISO9001の認証取得。
2000年 インターネット&印刷のクロスメディア媒体「まぐネットプレス」を自社発行。
オンデマンド印刷を活かした自費出版を主体とする水九出版株式会社を設立。
2001年 月刊Kujiraを発行する㈲くじら編集室とホームページ事業にて提携し、三重のタウン情報ホームページ「くじらまぐネット」を構築。
ホスティングサービス事業、オンラインでのトナーカートリッジ販売を開始。
社内LANの再構築、全部署によるオンライン工程管理システムの完成。
2002年 CTPを導入し前工程のフルデジタル化を実現。
2003年 環境ISO14001認証取得。工業印刷物大量受注対応の為、ハイデルベルグSM-ZP(菊全1/1)導入、及び資材倉庫購入。
2004年 ハイデルベルグSM-2P(菊全1/1両面機)増設。
2005年 オンデマンド印刷機 ゼロックスf1100導入。
2006年 (株)帆風とプリントキューブ 三重県総代理店契約を締結。
小ロット高級カラー印刷対応の為、ハイデルベルクPM74(菊半4C機)導入。
英国レッドブル社よりF1鈴鹿GP冊子受注。
2007年 6Sを基本とする社内業務改革ステップアップ運動をキックオフ。
プリプレスCTPリップバージョンアップ及び、MIZUKU.CMS(ミズクカラーマネジメントシステム)完成。
限られた森林資源を管理するための、国際基準森林認証制度(FSC)であるCoC認証を取得。
2008年 さらなる品質向上とデータ入稿に対応するため、新CTP(PTR8800E)を導入。
2010年 大量印刷物に対応するため倉庫拡張。
ミズク経営管理情報システム(MMIS)の運用開始。(見える化の実現)
ネット通販事業本格参入の為、楽天へお茶通販ショップの出店を開始。
2011年 事業改善コンテスト、S1グランプリを開催。
クライアント中国支店開設支援の為、当社社員南京へ駐在開始(海外事業展開開始)。
新市場開拓へ向けリーディング産業展への第一回出展開始。
業務効率化の為、四日市シーリング及び当社第2工場を統合。
2012年 デジタルサイネージ実績第一号により、プロジェクト事業本格参入。
岩崎鉄工(株)製間欠型輪転シール印刷機miniD170導入によりシール印刷部門強化。
富士ゼロックスドキュカラー1450導入によりオンデマンドカラー印刷に対応。
環境に配慮し、富士フイルム製 環境廃液削減装置XR-2000、再生水再利用装置XR-R60を導入。
2013年 スマホ・タブレットによる情報伝達時代へ向けAR事業へ参入開始。